キュアプロ
人生のパフォーマンスを上げる整体
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コラム
健康促進と健康増進の違い
国・企業・個人の取り組み
目次
▼この記事の監修者
田中拓也(たなか たくや)
柔道整復師(国家資格)
整形外科クリニックでの勤務を経て、CUREPROグループに参画。CUREPRO吉川美南店所属。医療現場で培った身体評価の知見と整体技術を組み合わせた施術を提供している。
「健康促進と健康増進って何が違うの？」「健康日本21ってどんな施策？」「健康経営に興味があるけど何から始める？」「個人でできる健康促進活動は？」──こうした疑問を抱える方は本当に多いです。
「健康促進」や「健康増進」という言葉は、日常生活や職場でよく耳にするようになりました。高齢化が進む日本において、病気を予防し、健康寿命を延ばすための取り組みは、個人にとっても社会にとっても重要な課題となっています。
本記事では、整体院・整骨院10店舗を持つCUREPROの柔道整復師が、健康促進と健康増進の意味と違い、健康日本21・健康増進法・スマート・ライフ・プロジェクトなど国の施策、健康経営に取り組む企業の事例、個人が日常生活で実践できる5つの取り組みまで詳しく解説します。
※本記事の特徴：「健康促進」を「国の施策×企業の健康経営×個人の取り組み」の3層構造で完全網羅。整体院で日々患者さんを見てきた柔道整復師が、公衆衛生学的視点と現場の知見を組み合わせ、今日から実践できる健康促進をお伝えします。
健康促進と健康増進は、どちらも健康状態をより良くするための活動を指す言葉ですが、厳密には若干の違いがあります。日常的にはほぼ同じ意味で使われることが多いものの、その定義を理解しておくことで、より効果的な健康づくりに取り組むことができます。
| 用語 | 意味・ニュアンス | 主な使用場面 |
|---|---|---|
| 健康増進 | 現状をさらに向上させる活動 | 公的施策・法律(健康増進法) |
| 健康促進 | 健康に向けて積極的に働きかけ | 企業活動・個人の取り組み |
| 健康維持 | 現在の健康状態を保つ | 日常的な生活習慣 |
健康増進とは、WHO(世界保健機関)の定義によると「人々が自らの健康をコントロールし、改善できるようにするプロセス」を意味します。
単に病気でない状態を目指すのではなく、身体的・精神的・社会的に良好な状態を実現し、さらに高めていくことを指しています。
日本においては、2002年に制定された「健康増進法」において、国民の健康増進を総合的に推進するための基本方針が定められました。健康増進法では、国民自らが健康な生活習慣の重要性に関心と理解を深め、生涯にわたって健康づくりに努めることが基本理念として掲げられています。
健康促進は、健康増進とほぼ同義で使われることが多い言葉ですが、ニュアンスとしては「健康を促す」「健康に向かわせる」という積極的な働きかけを強調した表現といえます。
実務的には両者を区別せずに使用されるケースがほとんどであり、いずれも「現在の健康状態を維持・向上させるための活動」という意味で理解して問題ありません。
健康の「維持」は現在の健康状態を保つことを意味するのに対し、「増進」は現在の状態をさらに向上させることを意味します。
健康づくりにおいては、まず維持を基盤としながら、段階的に増進を目指していくことが理想的なアプローチとなります。
田中拓也
▶ 健康とは何か？WHOの定義から考える身体的・精神的・社会的な健康の意味
日本では、国民の健康づくりを推進するための施策として「健康日本21」が展開されています。厚生労働省が中心となって推進するこの取り組みは、2000年に第一次が開始され、現在は第三次計画が進行中です。
| 国の3つの健康増進施策 | 主な内容 |
|---|---|
| ①健康日本21 | 21世紀の国民健康づくり運動・第三次計画進行中 |
| ②健康増進法 | 2002年制定・受動喫煙防止等 |
| ③スマート・ライフ・プロジェクト | 運動・食生活・禁煙・健診の4本柱 |
健康日本21は、国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本方針として策定された国民健康づくり運動です。21世紀における国民健康づくり運動という意味で「健康日本21」と名付けられました。
| 健康日本21(第三次)の概要 | 内容 |
|---|---|
| 期間 | 2024年度〜2035年度(12年計画) |
| ビジョン | すべての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現 |
| 主な目標 | 健康寿命の延伸・健康格差の縮小 |
| 推進機関 | 厚生労働省 |
健康増進法は、国民の健康増進を図るための措置を講じ、国民保健の向上を図ることを目的として2002年に制定された法律です。
| 健康増進法の主な内容 | 具体的な規定 |
|---|---|
| 健康増進計画の策定 | 国・都道府県・市町村単位の計画 |
| 健康診査の実施 | 特定健診・がん検診等 |
| 特定給食施設の栄養管理 | 学校・病院・社員食堂等 |
| 受動喫煙防止対策 | 2018年改正で原則屋内禁煙 |
特に受動喫煙防止については、2018年の法改正により規制が強化され、多くの施設において原則屋内禁煙が義務付けられました。
厚生労働省は「スマート・ライフ・プロジェクト」として、国民の健康寿命を延ばすための活動を推進しています。
| スマート・ライフ・プロジェクトの4本柱 | 具体的な行動 |
|---|---|
| ①適度な運動 | プラス10分の身体活動 |
| ②適切な食生活 | 毎日プラス1皿の野菜 |
| ③禁煙 | 禁煙でタバコの煙を減らす |
| ④健診・検診の受診 | 毎年定期的にチェック |
「適度な運動」「適切な食生活」「禁煙」「健診・検診の受診」を柱として、企業や自治体、団体と連携した健康増進活動が全国で展開されています。
毎年9月は「健康増進普及月間」として、各地でさまざまな啓発イベントが開催されます。「みんなで健康寿命をのばそう」をスローガンに、国民一人ひとりの健康意識を高める取り組みが行われています。
健康促進に取り組む最大の目的の一つは、健康寿命を延ばすことにあります。健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間のことを指し、単なる寿命の長さではなく、健康で自立した生活を送れる期間の長さを表す指標です。
日本人の平均寿命は世界トップクラスですが、平均寿命と健康寿命の間には大きな開きがあります。
| 性別 | 平均寿命 | 健康寿命 | 差(不健康な期間) |
|---|---|---|---|
| 男性 | 約81歳 | 約73歳 | 約8年 |
| 女性 | 約87歳 | 約75歳 | 約11年 |
この差は「不健康な期間」とも呼ばれ、介護や医療を必要とする可能性のある期間を意味しています。健康促進活動の大きな目標は、この差を縮めることにあります。
平均寿命と健康寿命の差が縮まれば、個人の生活の質が向上するだけでなく、社会全体の医療費・介護費の削減にもつながります。
健康寿命を延ばすためには、以下の3つが重要となります。
| 3つの観点 | 具体的な対策 |
|---|---|
| ①生活習慣病予防 | 食事・運動・睡眠の改善 |
| ②フレイル(虚弱)対策 | 筋力維持・栄養改善・社会参加 |
| ③認知症予防 | 運動・社会参加・知的活動 |
若い世代から健康的な生活習慣を身につけることで、将来の健康リスクを低減することができます。高齢期においては、適度な運動による筋力維持、社会参加による認知機能の維持、バランスの良い食事による栄養状態の改善などが、健康寿命の延伸に寄与します。
近年、企業が従業員の健康づくりを経営的な視点から戦略的に実践する「健康経営」が注目を集めています。従業員の健康は生産性や企業価値に直結するという考え方から、多くの企業が健康増進に積極的に取り組むようになりました。
健康経営とは、従業員等の健康管理を経営的な視点から考え、戦略的に実践することです。経済産業省と日本健康会議が共同で「健康経営優良法人認定制度」を設けており、優れた取り組みを行う企業を顕彰しています。
| 健康経営の効果 | 具体的なメリット |
|---|---|
| 従業員の健康改善 | 病気・欠勤の減少 |
| 生産性の向上 | プレゼンティーイズム改善 |
| 離職率の低下 | エンゲージメント向上 |
| 企業イメージ向上 | 採用競争力UP・株価への好影響 |
企業が実施する健康増進活動には、さまざまな取り組みがあります。
| 取り組み分野 | 具体的な施策例 |
|---|---|
| 健康診断 | 定期健診・人間ドック補助・受診率向上施策 |
| メンタルヘルス | ストレスチェック・カウンセリング・EAP導入 |
| 運動機会 | ウォーキングイベント・社内ジム・ジム法人契約 |
| 食生活 | 食堂の健康メニュー・栄養指導 |
| 禁煙支援 | 禁煙外来費用補助・禁煙インセンティブ |
| 産業保健 | 産業医・保健師による個別相談 |
| 情報提供 | 健康情報セミナー・社内健康ポータル |
田中拓也
東京都をはじめとする各自治体では、中小企業向けの職域健康促進サポート事業を実施しています。
| 支援内容 | 具体例 |
|---|---|
| 専門家派遣 | 産業医・保健師・栄養士による支援 |
| 情報提供 | 健康経営に関するノウハウ提供 |
| 啓発ツール | ポスター・パンフレット・動画 |
| 認定制度 | 健康経営優良法人認定の取得支援 |
健康経営を始めたいが何から手をつければよいかわからないという企業は、こうした支援制度の活用を検討してみてください。
運動やスポーツは、健康増進において非常に重要な役割を果たします。スポーツ庁では「スポーツを通じた健康増進」を政策の柱の一つとして位置づけ、国民のスポーツ参加を促進するための施策を展開しています。
定期的な運動は、身体面・精神面でさまざまな効果をもたらします。
| 領域 | 具体的な効果 |
|---|---|
| ①循環器系 | 心肺機能の向上・血圧改善 |
| ②筋骨格系 | 筋力・骨密度の維持 |
| ③代謝系 | 肥満予防・生活習慣病リスク低減 |
| ④精神面 | ストレス解消・気分改善 |
| ⑤睡眠 | 睡眠の質の向上 |
高齢者においては、運動習慣がフレイル予防や認知症予防に効果があることがわかっており、健康寿命の延伸に大きく寄与します。
厚生労働省では、健康づくりのための身体活動・運動の目安を示しています。
| 対象 | 推奨される運動量 |
|---|---|
| 成人 | 1日60分程度の歩行・週2-3回の有酸素運動 |
| 高齢者 | 1日40分程度の身体活動・筋トレも推奨 |
| 運動初心者 | ウォーキング・軽いストレッチから |
運動習慣のない方は、まずはウォーキングや軽いストレッチから始め、徐々に運動量を増やしていくことをおすすめします。無理なく継続できることが、運動による健康増進の鍵となります。
健康促進は、国や企業だけの取り組みではなく、一人ひとりの日常生活における実践が基本となります。今日から始められる健康促進活動を紹介します。
| 5つの実践ポイント | 具体的なアクション |
|---|---|
| ①生活習慣の見直し | 食事・運動・睡眠・喫煙・飲酒 |
| ②定期的な健康診断 | 年1回・がん検診も忘れずに |
| ③ストレス管理・心の健康 | 趣味・コミュニケーション・自然 |
| ④運動習慣の確立 | ウォーキング・ストレッチ |
| ⑤身体メンテナンス | 整体・マッサージなど定期ケア |
健康促進の第一歩は、自分の生活習慣を見直すことから始まります。食事、運動、睡眠、喫煙、飲酒といった基本的な生活習慣を点検し、改善すべき点を見つけることが大切です。
| 生活習慣 | 改善ポイント |
|---|---|
| 食事 | バランスの良い食事・野菜を多く摂取・主食主菜副菜 |
| 運動 | 適度な運動を習慣化・座りすぎを避ける |
| 睡眠 | 十分な睡眠時間・規則正しいリズム |
| 喫煙 | 禁煙に取り組む |
| 飲酒 | 適量を守る(純アルコール約20g/日まで) |
自分の健康状態を客観的に把握するために、定期的に健康診断を受けることが重要です。健康診断では、血圧、血糖値、脂質などの数値をチェックし、生活習慣病のリスクを早期に発見することができます。
健診結果で異常が見つかった場合は、放置せずに医療機関を受診しましょう。早期発見・早期対応が、重症化を防ぐ鍵となります。また、がん検診も定期的に受けることで、がんの早期発見につなげることができます。
健康促進においては、身体の健康だけでなく、心の健康も重要な要素です。現代社会においてストレスを完全に避けることは難しいですが、自分なりのストレス解消法を持ち、メンタルヘルスを良好に保つことが大切です。
| ストレス解消の方法 | 具体例 |
|---|---|
| 趣味の時間 | 読書・映画・音楽・ガーデニング |
| 人とのつながり | 友人・家族とのコミュニケーション |
| 自然との触れ合い | 公園散歩・キャンプ・登山 |
| 運動 | 適度な運動で気分転換 |
| マインドフルネス | 瞑想・呼吸法 |
田中拓也
整体院10店舗を運営する立場から、「健康促進と整体」の関係について解説します。
CUREPROでは、健康的な生活を支える4つの柱として、「食事・睡眠・運動・整体」を位置づけています。一般的に語られる「食事・運動・睡眠」の3本柱に、「整体(身体メンテナンス)」を加えた4本柱が、現代人の健康促進には必要だと考えています。
| 3つの主体 | 健康促進の役割 |
|---|---|
| 国(健康日本21等) | 法律・施策・啓発キャンペーン |
| 企業(健康経営) | 健康診断・運動機会・福利厚生 |
| 個人(セルフケア+整体) | 生活習慣・健康診断・身体メンテナンス |
骨格の歪みや筋肉の緊張を放置すると、姿勢悪化→呼吸が浅くなる→自律神経が乱れる→疲れやすくなるという悪循環が生まれます。整体で骨格を整えることで、生活習慣改善の効果が何倍にもなるのが私たちの考えです。
毎日の生活習慣＋月1〜2回の整体で骨格調整を組み合わせることで、健康促進の効果を最大化できます。
▶ CUREPROの整体とは？骨格から変える施術と他院との違い
Q. 健康促進と健康増進の違いは？
ほぼ同じ意味で使われますが、「健康増進」は法律(健康増進法)など公的施策で使われるのに対し、「健康促進」は企業活動や個人の取り組みで使われる傾向があります。実務上は同じ意味と考えてOKです。
Q. 健康日本21はいつから始まった？
2000年に第一次が開始。現在は第三次計画(2024年度〜2035年度)が進行中です。「健康寿命の延伸」と「健康格差の縮小」を主な目標としています。
Q. 健康増進法でタバコは禁止になった？
完全禁止ではありませんが、2018年の改正で受動喫煙防止対策が強化され、多くの施設で原則屋内禁煙が義務付けられました。飲食店、職場、公共施設など幅広い範囲が対象です。
Q. 健康経営優良法人ってどんな制度？
経済産業省と日本健康会議が共同で運営する制度で、健康経営に優れた取り組みを行う企業を顕彰するもの。「ホワイト500(大規模法人部門上位500社)」「ブライト500(中小規模法人部門上位500社)」などの認定区分があります。
Q. 健康促進のために運動はどれくらいやればいい？
厚生労働省の目安は「1日60分程度の歩行＋週2-3回の有酸素運動」。運動習慣のない方は1日プラス10分から始めるのがおすすめです。無理なく継続できることが何より大切。
Q. 健康診断で異常が見つかったらどうすれば？
放置せず必ず医療機関を受診してください。早期発見・早期対応が、重症化を防ぐ鍵。「再検査」「要精密検査」の通知は必ず守るようにしましょう。
Q. ストレス管理はどうすれば？
趣味の時間・人とのつながり・自然との触れ合い・運動・マインドフルネスなどが効果的。自分に合った方法を複数持っておくと、ストレス解消の手段が増えて安心です。
Q. 整体は健康促進に役立つ？
はい、大いに役立ちます。骨格の歪みは姿勢→呼吸→自律神経→疲労感と全身に影響します。整体で骨格を整えることで、生活習慣改善の効果が高まり、結果的に健康促進が加速します。
Q. 健康促進にお金はかかる？
基本的な健康促進活動は「お金がかからない」もしくは「むしろ医療費削減で得をする」ものが多いです。健康診断は会社や自治体で無料・低額で受けられ、運動・食事改善は工夫次第でコストゼロ。長期的には医療費削減の経済効果が大きいです。
Q. 何歳から始めるのが効果的？
早ければ早いほど効果的ですが、何歳からでも始める価値があります。20代・30代から取り組めば、40代以降の健康リスクを大きく低減できますし、60代から始めても認知症予防やフレイル予防に効果があります。
健康促進と健康増進について、定義の違い、国の施策、企業の健康経営、個人の取り組みまで、柔道整復師の視点で解説しました。
健康促進・健康増進の基本
国の3つの健康増進施策
健康寿命と健康促進
企業の健康経営
個人でできる5つの健康促進活動
CUREPROからの提案：「健康促進×整体」の組み合わせ
健康促進は、国や企業だけの取り組みではなく、一人ひとりの日常生活における実践が基本。バランスの良い食事、適度な運動、十分な睡眠、禁煙、適量飲酒といった基本的な生活習慣を見直すことから始めてみてください。
「もっと根本的に身体を整えたい」「健康促進のために何から始めるべきか分からない」「身体メンテナンスを習慣化したい」という方は、ぜひ一度CUREPROにご相談ください。「人生のパフォーマンスを上げる整体」をコンセプトに、整体と生活習慣指導の両面から根本改善をサポートします。首都圏10店舗ネットワークでお待ちしています。
田中拓也(たなか たくや) 柔道整復師(国家資格)
整形外科クリニックでの勤務を経て、CUREPROグループに参画。CUREPRO吉川美南店所属。
医療現場で培った身体評価の知見と整体技術を組み合わせた施術を提供している。整体を「食事・睡眠・運動と並ぶ第4の生活習慣」として位置づけるCUREPROの考え方に共感し、生活習慣の改善と身体のメンテナンスの両面から患者さんの根本改善に取り組んでいる。
所属するCUREPROグループは、首都圏(埼玉・東京・千葉)で整体院・整骨院を10店舗展開。「人生のパフォーマンスを上げる整体」をコンセプトに、骨格矯正と生活習慣指導の両面から根本改善を目指している。
▶ CUREPROの整体とは？骨格から変える施術と他院との違い
健康の基本・定義
健康的な生活習慣
運動・身体活動
睡眠・休息
食事・栄養
予防・心の健康
